こんにちは。
メディシンク代表の八村です。
長期GW明けのバタバタからは開放されましたでしょうか?
ここ数日、急に真夏日のような暑さが続き、体調崩さないようお気をつけくださいね。
さて、今日は社団法人設立のお知らせです!
ちょっと長い社名なのですが、
「一般社団法人 次世代健康社会・ヘルスケア推進協会」(FDH&H)
と言います。
今、理化学研究所が推進する「健康生き活き羅針盤リサーチコンプレクス推進プログラム」
という国プロジェクトで健康関数を導き出すべく、ビッグデータを集積しています。
その計測会では、様々な健康計測を行っているのですが、
理研の先生と開発したSAT−1という研究者向けの生活リズムバランス計を活用いただいているのと同時に、
弊社は人材育成ユニットにも参加しています。
そこで進めているのが「健康生活コンシェルジュ」の育成に向けた、eラーニングシステムの企画・開発です。
いろんな場所の隅っこに置いてある血圧計を目にしたことのある方は少なくないと思います。
また皆さんが毎年、嫌々ながらに行っている健康診断のことを、私は以前から「不健康診断」と呼んでいますが、
私は近い将来、ウェアラブルをはじめ、街のあちこちに様々な測定機器が設置され、
市民が関心を持って正しく計測参加できる機会が増える上、
測定結果から行動変容(日常生活行動の変化)できるようにガイドする人材が必要とされると予測しています。
もしかしたら、駅の構内や美容サロン、はたまた宴会場やコンサート会場など、そこは無いでしょ?的な場所でも、
測定会や機器の設置が促進されるようになるかもしれません。
因みに私は何年も前から、
「今後、健康・医療に関わってこなかったどんな企業・組織も、健康訴求を考えなければ、お客様を失うことになる」
と、警鐘を鳴らしてきました。
それと同義ですが、いつ、どんな場所でも、健康意識を高めて頂く必要が社会的に必須になってくると考えている訳です。
そんな時、誰でも計測機器を上手く使えたり、測定結果を自身の日常生活に反映させられたりするでしょうか?
残念ですが、答えはNOです。
恐らく、80%前後(※1)の方々が実行できません。
これは、メタボ検診の指導実施率やフィットネスクラブの会員数の人口比率推移(※2)からも推定できます。
測定自体は、技術やU.I.(ユーザーインタフェース)の進歩で誰でも使いやすい工夫がなされるはずですが、
精度を高めるためにも、理解を助けるためにも、補助があればより良くできるはずです。
そこに専門の人材が必要になると考えているのです。
つづく
【募集要項はこちら】5月10日(金)〜31日(金)まで(定員になり次第終了)
※公式WEBサイトの中程に募集要項が掲載されています。
https://rc.riken.jp/
※1:特定保健指導実施率より推定:特定保健指導対象者のうち保健指導を終了した者の割合は17.5%(出所:平成27年度 厚生労働省資料より)
※2:世界のフィットネスクラブの会員数:国際ヘルス・ラケット・スポーツクラブ協会調べ(2016年)