メディシンク契約コンサルタントの秋月です。
前回稿「納税と選挙と健康でいることは国民の義務？！」では、国家が国民に健康でいることを納税・選挙と並んで義務として課していること、この環境においては「人が人に触れて定期的に会話する場所」である美容サロンが予防医療の拠点として有望であることなどをご紹介しました。
簡単に復習すると、美容サロンはコンビニの５倍（約２５万軒）もあり、しかもお客さんが月に１回程度は定期的に通う場所でもあり、しかも誰かも知らないコンビニの店員とは違ってお客さんはスタッフを信頼して来る場所です。
もちろん医療行為はできませんが、それでもスタッフがお客さんの健康上の悩みを聞いてあげたり、いつもと違う身体の不調の兆しを捉えて適切なアドバイスなど、疾病予防になりそうなサービスを提供するにはうってつけの場所となるでしょう。
実際に、オーナーがご自身の加齢や病気の経験から、お客様の健康のためのサービスを取り入れているサロンがすでに存在しています。
しかも、想像以上にたくさんあることが最近分かってきました。
筆者は、そういうサロンのいくつかを訪問させていただき、オーナーに「なぜ健康をテーマにサロン経営をしているのか？」と話を聞いてきました。この稿でも、これらオーナーのお話をおいおい取り上げていきたいと考えていますが、最前線のサロンではすでに健康に舵取りしているのです。
さて、一口に健康といっても、その範囲は非常に広い方面におよびます。医療行為ができない美容サロンが目指す疾病予防とは、何ができれば良いのでしょうか？次の図でひとつの方向性をお話したいと思います。
健康とは、どこまで行っても運動・睡眠・食事という三本柱のバランスでしか実現できないことは、もはや世界中の常識となっています。
そして、多くの人が健康を意識して、この図にあるようにジムやヨガ教室に通ったり、あるいはダイエットアプリで食事の改善を試みたり、健康寝具を購入して睡眠の質を改善したりしています。
このトレンドから美容サロンの将来ビジネスの芽として見えることがあります。
それは、この三本柱のすべてに対して「物品の販売」ができる可能性があり、さらに健康計測器の数値を使った「健康管理サービス」を提供できる可能性がある、ということです。
次回は、物品販売とサービスの方向性について考えてみたいと思います。
メディシンクでは、美容サロンが将来の予防医療拠点になるという考えから、「病院のまえに美容院」というプロジェクトを美容サロン関係の有志とともに起ち上げました。
＜有志＞
美容家：土屋雅之氏
老舗美容商社：美好屋商店さん
ForPro２：吉田屋氏
を中心としたメンバーです。毎月、オンラインセミナーを開催しています。次回セミナーは2月9日（火）13:30〜開催します。
ご興味のある方は、こちらからお問い合わせください。
