メディシンク契約コンサルタントの秋月です。
前回稿「超高齢化社会に襲いかかる医療のピンチ」では、超高齢化社会の到来による医療費増大という、日本社会が構造的に抱える大問題についてご紹介しました。
この問題をサロン経営者の視点から見ると、
１）減り続ける日本人口のなかで、
２）増え続ける競合店と顧客の取り合いしつつ、
３）グリップしたお客様も自分も加齢で病気がちになり、
４）サロンで使って欲しいお金が何も生まない医療費に消えてゆく。
という、あまり明るいとは言えない未来が待っていることになります。何もせず、座ったまま社会が変わっていくのを眺めていれば、きっとここで描いた通りになってゆくでしょう。
もちろん、日本の政府もこの危機的な状況を座って眺めているわけではありません。平成14年の小泉内閣の頃に「健康増進法」という、高齢化に対応するための法律が制定されています。この法律の第2条では「国民は…生涯にわたって…健康の増進に努めなければならない」としており、健康維持を国民の義務として定めています。
そうなんです、納税と選挙と健康でいることは法で定められた国民の義務なんです！国が法律で義務化してまで、国民に健康を呼びかける時代なんですね。それでは、この状況のもとで、社会インフラと言って良いほどたくさんある美容サロンの側面を見ていきましょう。いまさらですが美容サロンってどんな特徴がある場所なのでしょうか？
（１）コンビニの５倍（約２５万軒）もある。
（２）月に１回は通う場所である。
（３）スタッフを信頼している顧客が来る。
（４）スタッフと顧客の会話が多い。
（５）スタッフが顧客の髪や肌に触れる。
注目していただきたいのは（３）〜（５）です。この３つの特徴をコンビニと比較してみれば一目瞭然ですが「人が人に触れて定期的に会話する場所」なんです。
こんな特徴を持つ場所は病院以外にあるでしょうか？ ネイルサロン、リラクゼーションサロンなどもこれらの特徴を備えていますね。
このように、美容サロンは、顧客の健康状態を知り、予防医療を展開する場所としてはうってつけの特徴を持っているのです。つまり、医療費が不足する国家のピンチと顧客が細ってゆく美容サロンのピンチをかけ合わせると、予防医療のインフラとしての美容サロンという、新しいビジネスが見えてくるのです。
次回は、美容サロンにおける予防医療サービスのあり方を見ていきます。
メディシンクでは、美容サロンが将来の予防医療拠点になるという考えから、「病院のまえに美容院」というプロジェクトを美容サロン関係の有志とともに起ち上げました。
＜有志＞
美容家：土屋雅之氏
老舗美容商社：美好屋商店さん
ForPro２：吉田屋氏
を中心としたメンバーです。毎月、オンラインセミナーを開催しています。次回セミナーは1月１２日（火）13:30〜開催します。
ご興味のある方は、こちらからお申し込みください。
